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災害関連(カトリーナ台風、地震、それ以外の災害)の心理学英語論文のアブストラクトを日本語に訳したものです。興味がある方、物足りない方はリンクをたどって本文を入手してお読みください。(リンク先への移動にはやや時間がかかるのでご注意ください)
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2024/04/20  06:07:23
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2011/03/26  09:55:58
Perceived benefit and mental health after three types of disaster.
3つのタイプの災害後における、知覚された利益とメンタルヘルスについて
McMillen, J. Curtis; Smith, Elizabeth M.; Fisher, Rachel H.
Journal of Consulting and Clinical Psychology, Vol 65(5), Oct 1997, 733-739.
http://psycnet.apa.org/journals/ccp/65/5/733/

トラウマティックな出来事後の成長と知覚された利益についての研究は、ストレス研究においてもっとも将来性のある分野と賞賛されている。しかし、本研究にはいくつかの方法的な限界があり、それらについてはこのプロスペクティブ研究の中で述べられている。本研究は、3種類の災害が起きた後における、知覚された利益やメンタルヘルスの適応について検討した。フロリダ州マディソンの台風では、知覚された利益がもっとも高かった。その次に知覚された利益が高かったのは、テキサス州キリーンの銃乱射事件における生存者と、インディアナ州インディアナポリスの飛行機墜落事故の生存者であった。災害後4~6週間後の知覚された利益は、3年後のPTSDを予測した。知覚された利益は、被災の深刻さがメンタルヘルスの診断の長期的な変化に及ぼす影響を調整していた。知覚された利益がない場合には、被災の深刻さが増加し、回復の程度は減退した。知覚された利益があれば、被災の深刻さが増加するにつれ、回復の程度も増加した。臨床的な介入や今後の研究へのインプリケーションが議論された。

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2011/03/25  09:51:00
Lightning-strike disaster: Effects on children's fears and worries.
落雷災害:子どもの恐れや心配への影響
Dollinger, Stephen J.; O'Donnell, James P.; Staley, Arlinda A.
Journal of Consulting and Clinical Psychology, Vol 52(6), Dec 1984, 1028-1038. 
http://psycnet.apa.org/journals/ccp/52/6/1028

選手や観客のほとんどが被害を受け、1名が死亡したサッカー試合の落雷事故について、選手や観客のうち10~13歳の子ども29名とその母親に対して、恐怖に関する調査が実施された。被災者と年齢・性別・社会経済的地位がマッチングされた子ども58名が、2種類の統制群が構成された。また、回答者の母親から尋ねる形で子どもの睡眠障害や身体症状が測定され、面接者が評価する形で被災によって生じた情緒的な動揺の強さが測定された。その結果、被災した子どもと統制群の違いは、子どもが報告した恐怖の程度にもっとも顕著にあらわれた。般化勾配は古典的条件付け理論から導かれる予測とかなり正確に一致した。荒天に対する被災した子どもの強い恐怖は、母親からのデータでも、本人からのデータでも、統制群の回答者と比べて著しく高かった。子どもの自己報告の恐怖は、母親が報告する子どもの睡眠障害や身体症状、面接者が評価した情緒的な動揺の強さと明確に関連していた。



2011/03/24  11:56:31
Mount Saint Helens's ashfall: Evidence for a disaster stress reaction.
セントヘレンズ山(訳注.アメリカ合衆国ワシントン州)に降る灰:災害ストレス反応の痕跡
Adams, Paul R.; Adams, Gerald R.
American Psychologist, Vol 39(3), Mar 1984, 252-260.
http://psycnet.apa.org/journals/amp/39/3/252/

 災害時のストレス反応を研究する現実場面として、セントヘレンズ山の降灰がとりあげられた。12の出先機関の災害前後の公式記録とレポートから収集したデータを元に、災害関連のストレスが精神疾患や社会行動に及ぼす影響が検討された。災害後のデータによれば、疾患、アルコール依存、家族ストレス、暴力、攻撃行動が、それと関係する適応上の問題を伴ってかなり増加していた。これらのデータは、深刻な災害の後には災害後のストレス反応が、比較的長期にわたり見られることを示唆している。



2011/03/24  11:45:40
A test of the social support deterioration model in the context of natural disaster.
自然災害状況におけるソーシャルサポートの質の低下モデル
Kaniasty, Krzysztof; Norris, Fran H.
Journal of Personality and Social Psychology, Vol 64(3), Mar 1993, 395-408.
http://psycnet.apa.org/journals/psp/64/3/395/

本論では将来的・長期的な視野に立って、ストレスを媒介する可能性のある3種類のソーシャルサポートについて検討した。それは社会的包括、親戚以外からの知覚されたサポート、親戚からの知覚されたサポートである。222名の成人を対象に、洪水前に一度、洪水後に二度にわたって、州単位のパネル調査の面接が実施された。被災(ストレス)は抑うつに直接的にも影響するし、社会的サポートの質の低下を通じて間接的にも影響することが予測された。LISRELモデルを使った分析を行った結果、災害後の社会的包括と、親戚以外からのサポートの減少が、災害直後やその以降における災害ストレスのインパクトの強さを調整していた。親戚からのサポートは、媒介的な役割を果たしていなかった。これらの結果は、個人、その人の社会的ネットワーク、環境のプレッシャーのダイナミックな相互作用を反映した総体として、社会的サポートを概念化する考え方と一貫している。



2011/03/23  10:19:03
The development of a national plan for disaster mental health.
災害時のメンタルヘルスに関する国家計画の作成
Jacobs, Gerard A.
Professional Psychology: Research and Practice, Vol 26(6), Dec 1995, 543-549.
http://psycnet.apa.org/journals/pro/26/6/543/

本稿では、災害時のメンタルヘルスについて作成されてきた国家計画の歴史をふりかえり、現在の状態や将来の理論・研究・現場での実践への提言を行う。本稿では、長期的なフォローアップではなく、災害直後の緊急時のメンタルヘルスサービスに注目する。アメリカ赤十字のメンタルヘルスプログラムを主に、そしてそれより少なめではあるが、アメリカ心理学会の災害レスポンスネットワークにも注目する。


2011/03/23  10:08:36
Psychological distress and somatic symptoms after natural disaster: Differential vulnerability among older adults.
自然災害後の心理的苦痛と身体症状について:中高年に見られる脆弱性の違いの検討
Phifer, James F.
Psychology and Aging, Vol 5(3), Sep 1990, 412-420.
http://psycnet.apa.org/journals/pag/5/3/412/

 1984年にケンタッキー州南東部で起きた深刻な洪水災害の前後に、200名の中高年の成人が面接を受けた。本研究でとりあげる問題は、年齢、性別、婚姻状況、職業的地位、教育レベル、洪水前の身体的・心理的問題の兆候レベルの違いに応じて、被災した中高年の洪水後の身体的・心理的な問題兆候の脆弱性に違いがあるかを検討することであった。洪水の被災経験は被災から18ヶ月たった後の抑うつ、不安、身体症状の増加と関連していた。中高年サンプルの中では、男性であること、職業的地位が低いこと、年齢が55~64歳であることが、心理的問題の兆候の増加に関連するリスク要因として有意な結果を示した。身体的影響については、社会人口学的な要因が被災の影響の調整要因として働くことはなかった。中高年の被災者に対する危機状況の介入サービスへのインプリケーションが議論された。

2011/03/22  11:03:03
Psychological functioning following an acute disaster.
突発的で深刻な災害後の心理的機能
Barling, Julian; Bluen, Stephen D.; Fain, Rolene
Journal of Applied Psychology, Vol 72(4), Nov 1987, 683-690. 
http://psycnet.apa.org/journals/apl/72/4/683/

  著者たちは、突然の工場爆発事故(死者14名、負傷者14名)の後で生じた個人的・組織的機能について検討した。実験群(実際に爆発に遭遇した40名)と二つの統制群(同じ工場で異なる業務にあたっていた76名と、別の工場で同じ業務にあたっていた40名)に対して、年齢と終身雇用かどうかを統制した上で多変量分散分析を実施して、比較を行った。その結果、爆発から2週間後および2カ月後のどちらでも、仕事に対する満足感、組織的なコミットメント、結婚に対する満足度、心理的苦痛にグループの違いは見られなかった。違いが見られなかったのは、災害がじわじわと悪影響をもたらすものではなく、突発的に強いダメージをもたらすものであったためと考えられた。また、どちらの時期でも家族によるサポートが個人の機能と関連しており、監督者によるサポートが仕事に対する満足度と関連していた。サポートの源泉や結果の性質がストレッサーの源泉と矛盾していないという面に注目してこの結果が議論された。


2011/03/21  10:47:53
An airport director's perspective on disaster planning and mental health needs.
空港管理官から見た、災害計画とメンタルヘルスの需要
Anderson, Timothy
American Psychologist, Vol 43(9), Sep 1988, 721-723.
http://psycnet.apa.org/journals/amp/43/9/721/

ミネアポリスのセントポール国際空港の管理官が、災害計画や災害に対する反応(メンタルヘルスも含む)について、空港が果たすべき主要な責任事項について説明した。彼は、産業の変化が空港の災害計画・関連する連邦航空局の規則・空港の災害計画の典型的な特徴に与える影響について議論する。昨今の墜落事故においては、心理的サービスのニーズが強調されている。心理学者やそれ以外のメンタルヘルスの専門家は、ぜひ空港管理官の求めに応じて災害計画の立案を支援し、空港管理においてこれらの問題がまだとりあげられていない地域でも積極的な役割を果たしてほしい。


2011/03/21  10:45:48
A school community in disaster: Primary and secondary prevention in situational crisis.K
災害における学校コミュニティ:危機的状況における一次的・二次的予防対策
lingman, Avigdor; Ben-Eli, Zion
Professional Psychology, Vol 12(4), Aug 1981, 523-533.
http://psycnet.apa.org/journals/pro/12/4/523/

本研究は、非常事態において地域の学校心理サービスによる予防的介入を行う際の、予備的モデルを提供するものである。イスラエル近郊で起きたテロリストの襲撃事件のあと、地域の学校心理サービスは、一次的・二次的予防モデルを用いて近隣の学校にサービスを提供するため、組織を改編した。これらのモデルが現地で実際に使われ、メンタルヘルスを扱った者が直面した基本となる非常時の論点が明らかになり、ストレスであることが明確な状況においてどのように特定のテクニックが選ばれたかが説明された。



2011/03/21  10:44:10
Trauma and Temperament as Predictors of Intensity of Posttraumatic Stress Disorder Symptoms After Disaster.
災害後のPTSD症状強度の予測因としてのトラウマと気質
Strelau, Jan; Zawadzki, Bogdan
European Psychologist, Vol 10(2), 2005, 124-135.
http://www.psycontent.com/content/h2634143k260n743/

本研究は、洪水と鉱山事故で経験されたPTSD症状の予測因として、気質とトラウマが影響するかを検討した。サンプルは5種類であった。鉱山事故に巻き込まれた炭鉱作業員52名、異なる期間(3ヶ月~3年)洪水に被災した4グループ1041名である。そのうち2サンプルに対しては、反復測定が実施された。PTSD症状の測定には、著者の研究室で開発したPTSD要因版測度(PTSD-Factorial Version inventry)が使われた。気質特性の測定には、行動-気質形式特性測度(Formal Characteristics of Behavior-Temperament Inventory)が使われた。トラウマの強度と持続性は、面接によって測定された。データ分析としては、相関係数の算出と階層的回帰分析が行われた。その結果、活発さや苦境に耐える我慢強さ(endurance)といった気質特性は、緩衝材として働き、トラウマを引き起こす出来事の影響力を低めていた。一方、努力を積み重ねる粘り強さ(perservance)や情緒的感情反応の強さは、トラウマの影響力を増強させる因子として働いていた。すべてのサンプルにおいて、PTSD症状の強さをもっとも予測するのは、情緒的感情反応の強さだった。トラウマ測定の変数としてトラウマと情緒的感情反応の強さの両方が含まれていたグループにおいては、これらがPTSD症状の予測因の本質であることが示されていた。このことは測定時期が洪水被災後3ヶ月後であろうと、15ヶ月後であろうと、3年後であろうと同様であった。


2011/03/20  15:06:26
Dimensionality of posttraumatic stress disorder symptoms in children exposed to disaster: Results from confirmatory factor analyses.
被災した子どものPTSD症状の次元:確証的因子分析の結果
Anthony, Jason L.; Lonigan, Christopher J.; Hecht, Steve A.
Journal of Abnormal Psychology, Vol 108(2), May 1999, 326-336.
http://psycnet.apa.org/journals/abn/108/2/326/

トラウマ被害者のPTSDの因子分析研究は、PTSDの症状カテゴリへの位置づけに対し、相互に矛盾する主張しか提供できていない。本研究はヒューゴ台風に被災した子どもや若者5664名が答えた、自己報告式の全般的なPTSD症状に対し、確定的因子分析を実施して、その結果をPTSDの次元を説明するモデル10個と比較した。PTSDには、3つの症状クラスター(侵入/積極的回避、無感覚/受動的回避、生理的喚起)として顕在化した、2次のPTSD因子構造がもっともあてはまりがよかった。このモデルは、3種類の年齢別グループ(小児期後期、青年期初期、青年期後期)を使って交差妥当化され、その結果、集団によって因子不変性に違いが見られた。PTSD症状は、相対的な中心性から基盤となる次元にまでバリエーションをもっており、その違いに応じて不安やトラウマの露出の程度にも違いがあった。最後に、分類基準と実証的なPTSD研究を支援する理論についての考察がなされた。




2011/03/20  14:45:32
Mental health promotion and the media: Community response to the Kansas City hotel disaster.
メンタルヘルスの促進とメディア:カンザス市のホテルにおける災害(訳注:歩道橋落下事故)
Gist, Richard; Stolz, Stephanie B.
American Psychologist, Vol 37(10), Oct 1982, 1136-1139.
http://psycnet.apa.org/journals/amp/37/10/1136/

本研究は、ホテルの歩道橋落下事故(死者111名負傷者200名以上)によって生じた、コミュニティ規模のメンタルヘルスの危機に対して、カンザス市のメンタルヘルス機構がどのように対応したかを説明する。メンタルヘルス機構はメディアを通じてメンタルヘルス関連の教育を実施し、地元の心理学者、介護士、被災者の支援グループのトレーニングを行った。500名以上が地域のメンタルヘルスセンターに援助の連絡をした。メンタルヘルス機構の災害に対する対応の特徴として、迅速さと取り組みの調整、そして公教育キャンペーンのためにメディアとうまく協力したことがあげられる。このキャンペーンの情報は、災害がメンタルヘルスに及ぼす影響を検討した心理学の研究がベースになっていた。



2011/03/20  14:30:23
Some reactions to a hypothetical disaster.
仮想上の災害に対する反応
Pepitone, Albert; Diggory, James C.; Wallace, W. H.
The Journal of Abnormal and Social Psychology, Vol 51(3), Nov 1955, 706-708. 
http://psycnet.apa.org/journals/abn/51/3/706/

「もしも毒ガスをつんだ爆撃機の襲来が間近に迫ったらどう行動するか」を尋ねる方法で、災害状況に対する個々人の対応が検討された。34名の参加者にはその危機が命の危険を伴うもので、33名の参加者には行動が一時的に少しだけ制約されるされるものと伝えられた。3パターンの行為があらわれた。それは脱出、積極的な防御、とじこもり(encapuslation)であった。また、もっとも安全な手段をとる程度に脅威の程度に応じて違いが見られる可能性があった。他者を援助しようという意欲は脅威の程度と反比例し、物資の確保は脅威の程度ではなく、個々人の避難のやり方と関連していた。



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