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災害関連(カトリーナ台風、地震、それ以外の災害)の心理学英語論文のアブストラクトを日本語に訳したものです。興味がある方、物足りない方はリンクをたどって本文を入手してお読みください。(リンク先への移動にはやや時間がかかるのでご注意ください)
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2024/03/29  18:55:19
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2011/04/06  17:39:16
Coping self-efficacy buffers psychological and physiological disturbances in HIV-infected men following a natural disaster.
コーピング自己効力感が自然災害後のHIV感染男性達の心理・生理的機能障害を和らげる
Benight, Charles C.; Antoni, Michael H.; Kilbourn, Kristin; Ironson, Gail; Kumar, Mahendra A.; Fletcher, Mary Ann; Redwine, Laura; Baum, Andrew; Schneiderman, Neil
Health Psychology, Vol 16(3), May 1997, 248-255. 
http://psycnet.apa.org/journals/hea/16/3/248/

深刻な環境ストレッサーにさらされたHIV陽性患者の心理・生理的機能における、コーピング自己効力感の重要性が検討された。37名のHIVに感染した男性同性愛者と42名の健康な男性統制群がアンドリュー台風以後に比較された。その結果、どちらの群においても、コーピング自己効力感の高さと感情的苦痛やPTSD症状の低さが関連していた。また、HIV患者群ではコーピング自己効力感の高さとノルエピネフリン/コルチゾール比の低さが関連していたが、健康な群ではその結果は見られなかった。これらの結果が、深刻な環境ストレッサーにさらされた長期的疾患をもつ人々、特にHIV感染患者のコーピングプロセスと関連付けて議論された。



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2011/04/02  22:05:20
The impact of stress on mothers' memory of a natural disaster.
 母親がもつ自然災害の記憶がストレスに与える影響
Parker, Janat Fraser; Bahrick, Lorraine E.; Fivush, Robyn; Johnson, Paulette
Journal of Experimental Psychology: Applied, Vol 12(3), Sep 2006, 142-154. 
http://psycnet.apa.org/journals/xap/12/3/142/

母親のストレスが強い台風についての想起に及ぼす効果が検討された。ストレスの強さは、その母親の家庭が受けたダメージの深刻さで客観的に定義され、低・中・高に分類された。Bahrick, Parker, Vifush, & Levitt(1988)の研究と並行する形で、96名の母親に対して研究が実施され、同じストレッサーについての想起が子どもと成人に与える作用が比較された。台風の深刻さと記憶全般の間には、子ども同様成人でも二次関数的な関連が見られ、ストレスが低レベルから中レベルにかけては記憶量が増加するが、中レベルから高レベルにかけては違いが見られなかった。これらの知見は、時間的に拡張された自然の出来事に対して成人が回顧的な説明をする際、ストレスが成人の想起した情報の量やタイプに及ぼす効果を明確にする一助となるだろう。



2011/04/01  20:30:13
The effects of stress on young children's memory for a natural disaster.
ストレスが幼児の自然災害の記憶に及ぼす影響
Bahrick, Lorraine E.; Parker, Janat Fraser; Fivush, Robyn; Levitt, Mary
Journal of Experimental Psychology: Applied, Vol 4(4), Dec 1998, 308-331.
http://psycnet.apa.org/journals/xap/4/4/308/

強い台風に関する子どもの長期記憶にストレスが及ぼす影響が検討された。子どものストレスの強さは、子どもの家庭が受けたダメージの深刻さに応じて客観的に定義され、低・中・高に分類された。3、4歳児100名が台風後2~6ヶ月後に構造化面接に参加した。年齢が上の子どもは下の子どもと比べて、想起量は多く、内容が詳しかった。自発的な再生よりも補助再生の方が強かった。再生全体および自発的な再生と台風の強さの関係は二次関数的で、逆U字型の曲線を描いた。これらの結果は、子どもが時間的に拡張された自然災害に対して回顧的な説明をする際、ストレスが想起の量に及ぼす効果にあてはめられるだろう。


2011/03/31  21:42:17
Life course transitions and natural disaster: Marriage, birth, and divorce following Hurricane Hugo.
人生の変遷と自然災害:ヒューゴ台風後の結婚、出産、離婚
Cohan, Catherine L.; Cole, Steve W.
Journal of Family Psychology, Vol 16(1), Mar 2002, 14-25. 
http://psycnet.apa.org/journals/fam/16/1/14/

1989年のヒューゴ台風上陸以降のサウスキャロライナ州の全土における結婚率、出産率、離婚率の変化が、プロスペクティブ研究のかたちで1975~1997年の変化と比較検討された。ストレス研究や経済状況に関する研究では、台風後には被災地域における結婚率と出産率が減少し、離婚率は増加すると考えられた。一方、愛着理論では、台風の後には結婚率と出産率が増加し、離婚率は減少すると考えられた。時系列の分析の結果、台風の次の年には、州の中で被災地域と認定された24郡の結婚率、出産率、離婚率はすべて、被災地域でない22郡よりも高まっていた。これらの結果を鑑みると、人々は生命に脅威を与えるような出来事に遭遇すると、自分の人生を大きく変える形で、親しい人間関係に対する重要な意味をもつ行為に踏み切ると考えられる。



2011/03/20  15:06:26
Dimensionality of posttraumatic stress disorder symptoms in children exposed to disaster: Results from confirmatory factor analyses.
被災した子どものPTSD症状の次元:確証的因子分析の結果
Anthony, Jason L.; Lonigan, Christopher J.; Hecht, Steve A.
Journal of Abnormal Psychology, Vol 108(2), May 1999, 326-336.
http://psycnet.apa.org/journals/abn/108/2/326/

トラウマ被害者のPTSDの因子分析研究は、PTSDの症状カテゴリへの位置づけに対し、相互に矛盾する主張しか提供できていない。本研究はヒューゴ台風に被災した子どもや若者5664名が答えた、自己報告式の全般的なPTSD症状に対し、確定的因子分析を実施して、その結果をPTSDの次元を説明するモデル10個と比較した。PTSDには、3つの症状クラスター(侵入/積極的回避、無感覚/受動的回避、生理的喚起)として顕在化した、2次のPTSD因子構造がもっともあてはまりがよかった。このモデルは、3種類の年齢別グループ(小児期後期、青年期初期、青年期後期)を使って交差妥当化され、その結果、集団によって因子不変性に違いが見られた。PTSD症状は、相対的な中心性から基盤となる次元にまでバリエーションをもっており、その違いに応じて不安やトラウマの露出の程度にも違いがあった。最後に、分類基準と実証的なPTSD研究を支援する理論についての考察がなされた。




2011/03/19  10:57:52
Family and individual factors associated with substance involvement and PTS symptoms among adolescents in greater New Orleans after Hurricane Katrina.
カトリーナ台風以降のニューオリンズにおける、青少年の薬物関与と心的外傷症状に関連する家族と個人の要因の検討
Rowe, Cynthia L.; La Greca, Annette M.; Alexandersson, Anders
Journal of Consulting and Clinical Psychology, Vol 78(6), Dec 2010, 806-817.
http://psycnet.apa.org/journals/ccp/78/6/806

目的:本研究では、臨床機関に紹介された台風被災者の青少年の心的外傷ストレス症状とドラッグへの関与を規定する要因として、台風のインパクトや家族と個人のリスクファクターを検討した。方法:80名の青少年(87%が男性、13~17歳、平均年齢15.6歳、38%がマイノリティ)とその親が、薬物乱用治療の受理面接を受けた。時期は被災後16~46ヶ月後であった。独立変数は、台風の影響をあらわす変数(初期の喪失/損害・知覚された命の危険)、デモグラフィック要因と災害前から続く要因(家族の収入・性別・被災前の薬物使用状況・被災前のトラウマ経験・親の薬物使用状況)、そして災害後の非行行動であった。結果:階層的多変量回帰分析の結果、青少年の薬物関与は家族の高収入、親によるモニタリングの低さ(青少年の報告によるもの)、非行行動と関連していた。青少年が報告するPTS症状は、台風関連の初期の喪失/損害や家族のまとまりのなさ(青少年からの報告)、非行行動と関連しており、親が報告する青少年のPTS症状は、両親の精神病理の多さや親によるモニタリングの低さ(青少年からの報告)、家族のまとまりのなさ(青少年からの報告)と関連していた。結論:これらの結果は台風のインパクトは青少年が自己報告したPTS症状のみと関連していることを示す。しかし、災害後の家族や個人のリスクファクター(家族のまとまりの欠如、親のモニタリングの不足、非行行動の多さ)は青少年の薬物関与とPTS症状の両方と関連していた。これらの要因を明らかにすることによって、今後の研究の方向性および災害後に生じる青少年の薬物関与のスクリーニングや介入を刷る際のターゲット領域が明らかになった。


2011/03/19  10:31:43
The psychosocial impact of Hurricane Katrina on persons with disabilities and independent living center staff living on the American Gulf Coast.Fox,
カトリーナ台風がアメリカの(メキシコ)湾岸に住む身体障害者と自立生活センターのスタッフに与えた影響
Michael H.; White, Glen W.; Rooney, Catherine; Cahill, Anthony
Rehabilitation Psychology, Vol 55(3), Aug 2010, 231-240.
http://psycnet.apa.org/journals/rep/55/3/231/

目的:カトリーナ台風が身体障害者の心理的健康や、被災地で自立生活を送る身体障害者の能力に与えた影響を検討すること。参加者:アメリカ湾岸でカトリーナ台風に被災した56名の生存者との会話を文字にしたものが分析された。参加者は身体障害を抱えているか、身体障害者と共に働いている者のいずれかだった。方法:個別または参加者のフォーカスグループごとに半構造化面接が実施された。解釈学的技法を用いた質的な分析が行われた。結果:6つのテーマが浮かび上がった。それは信念、懐疑的な心、自分や他者を責める気持ち、家族の適応、レジリエンス、仕事に対する責任であった。結論:身体障害者が災害に適応していくためのレジリエンスは上記に挙げた要因を通じてよりよく理解でき、それらは将来的な災害で脆弱性をもつ人々に社会が手を差し伸べられるようなソーシャルキャピタルの効果的なバロメーターとなりうるだろう。

2011/03/19  10:17:12
A tale of two studies of two disasters: Comparing psychosocial responses to disaster among Oklahoma City bombing survivors and Hurricane Katrina evacuees.
二つの災害についての二つの研究の物語:オクラホマ市の爆破事件の被災者とカトリーナ台風の被災者の心理社会的反応の比較
North, Carol S.
Rehabilitation Psychology, Vol 55(3), Aug 2010, 241-246.
http://psycnet.apa.org/journals/rep/55/3/241/

目的:過去数十年の災害におけるメンタルヘルスの研究の蓄積は、災害時のメンタルヘルスの介入をガイドする知識に貢献してきた。しかし、災害が起きた場合に予測されるメンタルヘルスの需要のアウトラインとなるような単一の法則はあるのだろうか。方法:本稿では災害シナリオが違えば、そこで生じるメンタルヘルスの需要も異なることを示すために、二つのまったく異なる災害によって、まったく異なる人々に生じた二つの異なる研究を比較した。それはオクラホマ市の爆破事件とカトリーナ台風である。結果:二つの異なる災害研究のレビューから、災害内容や被災者、被災状況の違いによって、災害後のメンタルヘルスの需要には多くの様相と複雑性が生じることがわかった。オクラホマ市爆破事件の研究の主要知見は、心的外傷後ストレス障害(PTSD)と関連しており、カトリーナ台風の研究の主要知見は、元々あった長期的なメンタルヘルスと薬物乱用の問題に関連するものだった。結論:本稿でレビューした災害研究では、災害のタイプ、影響を受ける人々、被災状況、研究のタイミング、そして研究の結果わかったことがそれぞれ異なっていた。単一の災害後のメンタルヘルスモデルでは、すべての災害後のシナリオを説明することはできないことは明らかだ。

2011/03/18  23:30:44
Factor structure of the acute stress disorder scale in a sample of Hurricane Katrina evacuees.
カトリーナ台風の避難民サンプルを用いた急性ストレス障害尺度の要因構造の検討
Edmondson, Donald; Mills, Mary Alice; Park, Crystal L.
Psychological Assessment, Vol 22(2), Jun 2010, 269-278.
http://psycnet.apa.org/journals/pas/22/2/269/

急性ストレス障害はあまり理解されていない、賛否両論の診断である(A. G. Harvey & R. A. Bryand, 2002)。本研究は確証的因子分析を用いて、もっとも広く使われている自己報告形式の急性ストレス障害の測定尺度である、急性ストレス障害尺度(R. A. Bryand, M. L. Moulds, & R. M. Guthrie, 2000)の要因構造をテストした。回答者はテキサス州オースティンにある赤十字緊急シェルターに避難してきたカトリーナ台風の被災者である。その結果、得られたデータは元々提唱されていた4要因構造にはうまくあてはまらなかった。しかし、代わりに2要因モデルを想定すると、データはうまくあてはまった。このモデルは、解離要因と正の相関をもつ二次的な苦痛要因(再体験、喚起、回避の要因の負荷が高かった)を含んでいた。急性ストレス障害の構成概念とその測定のインプリケーションが考察された。



2011/03/18  23:21:20
On the viability of PTSD Checklist (PCL) short form use: Analyses from Mississippi Gulf Coast Hurricane Katrina survivors.
PTSDチェックリスト短縮版の実行可能性:ミシシッピ湾沿岸のカトリーナ台風被災者の分析から
Hirschel, Michael J.; Schulenberg, Stefan E.
Psychological Assessment, Vol 22(2), Jun 2010, 460-464.
http://psycnet.apa.org/journals/pas/22/2/460/

PTSDを測定する尺度として一般的なのはPTSDチェックリストである。Lang and Stein(2005)はチェックリストの項目から4つのサブセットを抽出し、そのうちの2つが一次医療のスクリーニングとして積極的に使用できることを示した。この4つの項目サブセットの有効性が、カトリーナ台風の被災者337名のサンプルを使って心理測定的に評価された。収集された項目と合計および収集された項目とクラスターの相関が算出され、Lang and Steinの研究で得られた結果と比較された。また、4つの項目サブセットの感度、特定性、全体の正分類率が評価された。Lang and Steinの研究とほぼ同様の方法を使えば、本研究のデータはPTSDチェックリストの異なるバージョンのスクリーニングの開発につながるだろう。しかし、いくつかの心理測定的観点(例えば高い感度)は示されたものの、今回のデータに基づくとLang and Steinのチェックリストを自然災害の被災者のスクリーニングとして実施することは正当化できなかった。


2011/03/18  22:11:49
Collaborating with African American churches to overcome minority disaster mental health disparities: What mental health professionals can learn from Hurricane Katrina.
アフリカ系アメリカ教会とのコラボレーションでマイノリティのメンタルヘルス傷害を克服する:カトリーナ台風からメンタルヘルス専門家が学べること
Aten, Jamie D.; Topping, Sharon; Denney, Ryan M.; Bayne, Tania G.
Professional Psychology: Research and Practice, Vol 41(2), Apr 2010, 167-173.
http://psycnet.apa.org/journals/pro/41/2/167/

この質的研究の目的は、メンタルヘルスの専門家とアフリカ系アメリカ人の牧師と教会がどのように協力してマイノリティのメンタルヘルス傷害を克服したかを検討することである。ミシシッピ南部(カトリーナ台風の被害を直接受けた地域)の41名のアフリカ系アメリカ人の教会牧師があらしの約1年後に半構造化面接に参加した。大半の参加者はメンタルヘルスの専門家と協力することで(a)教育や支援のチャンスを広げたり、(b)評価の手続を主導したり(c)専門家との相談活動を提供したり(d)臨床的な側面にフォーカスしたサービスを提供したり(e)スピリチュアルな資源とサポートを活用させることにに関心をもっていた。さらに参加者たちは、どのように改良を加えていけば、これらの協力活動が災害後の需要を満たしたり、これまでにない応用を果たせるかについての見識をもっていた。本稿ではこれらの議論に引き続き、災害におけるアフリカ系アメリカ人の牧師や教会とメンタルヘルスの専門家の協力活動を発展させ、マイノリティのコミュニティの役に立ち、格差を是正していく上での支援となるような提言をいくつかしている。

2011/03/18  21:49:45
Mental health symptoms in youth affected by Hurricane Katrina.
カトリーナ台風の影響を受けた青少年のメンタルヘルスの兆候
Roberts, Yvonne Humenay; Mitchell, Monica J.; Witman, Marjorie; Taffaro, Craig
Professional Psychology: Research and Practice, Vol 41(1), Feb 2010, 10-18.
http://psycnet.apa.org/journals/pro/41/1/10/

  台風のような自然災害は子どもや若者に深刻な心理的損傷をもたらし、それは台風やその影響を被った若者の間で持続する可能性がある。カトリーナ台風以降の若者に何が必要かを理解するために、ルイジアナ州セントバーナード郡の職員が若者のニーズを調べる調査を依頼した。調査は、若者がカトリーナ台風以降約2年のあいだに、どのようにコーピングを行ったのかを測定した。調査の目的は、若者の報告する抑うつ、不安、心的外傷症状の持続性や深刻さを調べることであった。43名の若者の回顧報告によると、メンタルヘルス兆候の持続性は台風以前と比べて台風から2年の間に44~104%高まっていた。若者の報告するメンタルヘルス兆候のほとんどは台風の後に発症しており、たとえばカトリーナ到来の翌年には79%の回答者が新しいメンタルヘルス兆候の発症を報告していた。これらの回答者の大多数(56%)は、災害から2年たってもメンタルヘルスの問題を抱えていた。カトリーナ以降のメンタルヘルスの需要やサービスの提供、世間の反応、協調への努力に関するインプリケーションがまとめられ、今後の研究の方向性が提案された。


2011/03/18  21:30:22
Resource loss and relocation: A follow-up study of adolescents two years after Hurricane Katrina.
資源(財産)の損失と移住:台風カトリーナの2年後に行われた青少年の追跡調査
Blaze, John T.; Shwalb, David W.
Psychological Trauma: Theory, Research, Practice, and Policy, Vol 1(4), Dec 2009, 312-322.
http://psycnet.apa.org/journals/tra/1/4/312/

ルイジアナ南東部にある2つの高校の学生636名の、カトリーナ台風後の長期的な心理的インパクトが測定され、ニューオリンズ地域から退去した学生とそうでない学生の比較が行われた。退去した学生はより高い全般性の心理的苦痛と心的外傷後ストレスを報告した。また、年齢、資源の損失、移住の時間や距離、自尊心、楽観主義、台風との接触、性別といった要因が、全般性の心理的苦痛と心的外傷後ストレスを予測するかどうかが別々のモデルで検証された。どちらの階層的回帰モデルでも、予測因は有意であった。自尊心、移住の距離、楽観主義、資源の損失、台風への接触は全般性の心理的苦痛を有意に予測した。資源の損失、移住の時間、台風への接触、自尊心は心的外傷後ストレスを有意に予測した。予想していた通り、性別はいずれのモデルでも有意な予測因ではなかった。



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